財務諸表(貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書)の基本

貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書は財務諸表の主要アイテムで、ファイナンス分析をする際の基本になります。

貸借対照表(Balance Sheet:B/S)

ある時点(決算日など)の財政状態を表します。左側に資産、右上に負債、右下に純資産の構成になります。

  • 資産

ある時点(決算日など)において、会社の保有する財産や権利などの状況を表し、将来得る可能性の高い経済的便益も含みます。その中身は、流動性資産、固定資産です(固定資産の下にある繰延資産は割愛)。

  • 負債

ある時点(決算日など)において、会社が負っている法的債務やそれに準ずる義務である負債の状況を表します。もっと厳密に言えば、企業が負っている将来の経済的犠牲です。その中身は、流動性負債、固定負債です。

  • 純資産

資産から負債を控除した残りであり、企業の所有者である株主の持分となります。

そして、

資産 = 負債 + 純資産

の式が必ず成り立ちます。左辺と右辺イコールでバランスしていることからバランス・シートとも呼ばれます。

損益計算書(Profit and Loss statement:P/L)

一定期間の経営成績を表し、収益と費用で構成されています。また、収益と費用は互いに原因と結果に関連付けられています。

損益計算書で重要なのは、どの段階の利益がどのような収益と費用によって計算された値なのかを知っておくことです。

たとえば、営業利益(本業の利益)と税引前当期純利益を比較して、営業利益はマイナスなのに対して税引前当期純利益がプラスの時は、本業以外での利益があると考えられます。

  • 売上総利益

売上高から売上原価を控除した額です。粗利益です。

  • 営業利益

売上総利益から販売費及び一般管理費を控除した額です。本業からの利益です。

  • 経常利益

営業利益から営業外収益と営業外費用を加減算した額です。会社の事業全体の利益です。

  • 税引前当期純利益

経常利益から通常の事業とは直接関係しない特別な事象によって生じた損益を加減算したものです。税引前の会社の最終的な利益です。

  • 当期純利益

税引前当期純利益から法人税等、利益に応じて支払う税金を控除した会社の最終利益です。

キャッシュフロー計算書(Cash Flow Statement:C/F)

一定期間における貸借対照表の現金及び現金同等物の増減を企業の「営業活動によるキャッシュフロー」、「投資活動によるキャッシュフロー」、「財務活動によるキャッシュフロー」の各活動区分ごとに表します。

なぜ、キャッシュフロー計算書が必要かというと、貸借対照表と損益計算書に記載されている数字は実際のキャッシュ(お金)の受け渡しを基準としていないからです。

ファイナンスでは、実際のキャシュの受け渡しが発生していなくても収益や費用を認識するため、貸借対照表や損益計算書では企業が保有している実際のキャッシュを把握することができません。

  •  営業活動によるキャッシュフロー

正常営業循環(「現金 → 商品・製品 → 売掛債権 → 現金」のサイクル)の取引で発生したキャッシュフローです。営業利益に関するキャッシュフローです。

  • 投資活動によるキャッシュフロー

固定資産、無形固定資産、貸付金、有価証券(満期保有目的有価証券、その他有価証券)の購入、売却に関するキャッシュフローです。貸付金、有価証券の利息、利金は営業活動によるキャッシュフローに含まれます。

  • 財務活動によるキャッシュフロー

借入金による収入、借入金の返済による支払い、新株の発行など、自社の資金調達および返済によるキャッシュフローです。

キャッシュフロー計算書でのポイントは、その企業の業態、創立からの経過年数、経営方針等によって各活動の数値は変化します。キャッシュフロー計算書の数値だけでは判断を誤る可能があります。

目的は何かを明確にする

財務諸表(貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書など)を扱う上で重要なのは、分析などをする際に必要な数字がどの決算書に記載されているかを知っておくことです。

ある時点の保有資産、負債、資本を調べるのであれば、貸借対照表。

一定期間の収益、費用、利益を調べるのであれば、損益計算書。

一定期間のキャッシュの動きを調べるのであればキャッシュフロー計算書。

財務諸表を作成する能力と財務諸表を分析対象として使う能力は異なります。ファイナンス分析とは自社分析、他社分析、資産運用などに活用する技術であり、重要なのは技術を扱う思考になります。

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